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レッツ・ゴー・ボウリング!

宮田 哲郎

(社)日本プロボウリング協会
(社)日本体育学会・体育経営管理部
会 員

平成18(2006)年11月1日号


第16章 2006年レジャー白書を読んで(続編2)



 過日、長年お付き合いしているある若手経営者から、長いお手紙を

いただきました。前号コーホート分析の信憑性、業界のナショナル・


キャンペーンが将来 本当に企画されるのか、それが業界振興に有効

なのか、苦しい当面の資金繰り、幹部社員のマンネリ化・低い志気、

動機付けの難しさなど、事業を継続すべきを悩んでおられるのです。


 開業30数年を経て、先代の経営コンセプトも目だって老化が進み、

次の目標を打ち立てるには、業界に「新しい経営ノウ・ハウ」が見当た


らない中で、当面の利益はほぼ確保できているようです。しかし、次の

リニュアル計画「新規顧客開拓の具体策」は、従来型手法では金融筋が

承知しないだろう・・・と心配していました。


 さて、「新規顧客の開拓・リピーター化」を望まない業界人は居ない


のですが、「仮説をたてて、延々と実行」するセンターや、無料・有料で

基本的なノウ・ハウを開示しあっている(場・協会)組織を見たことが

ないのですが、いかがでしょうか?きっと、地域の協会は「近くで競合

しあっている」ので、無理があるのでしょう。


 しかしながら、「業界の結束」は、いまだと断言します。

 とは言え、私には全国の経営者協会、ボウラー団体、業者組織となる

と大きすぎて何ともいえないのですが、地域の(できれば競合しない)

センター同士が*結束して、本格的なエリア・マーケテイングを始める

なら、今しかないと思うのです。


 これが「焦眉の急」であることは、過去18年間の「白書」を時系列

で観察するとよいのです。今月は、今起きていること、これから起きる

ボウリング業界の2,010問題、産業の危機を救う方法など、さらに

詳しくお話しましょう。


  (1)いま、起きていること:


 コーホート分析は、今後15年間あらゆるスポーツ・レジャー産業が

「縮小の一途を辿る」と予測しています。人口構造の変化、出生率低化


が続く中、わが産業は若者世代の「遊びニーズ」に過度に依存しており

、旧態依然とした「商業意図がみえみえ」のマーケテイングに頼るしか

ない状況から脱出する「抜本的な」対策を考える時期です。


 また、ボウリングは画期的ハード・ウエアが出現しない限り、レトロ

化が避けられないのです。「新しいスターが誕生すれば・・・」とか、

メーカーが昔のオートマテイック・コンピューターに匹敵するものを

開発するだろうと「神風が吹く」ことを期待するのは、笑止千万です。


 では、いま何が起きているのでしょうか?

昨年の参加人口が3,000万人を割る2,760万人となりました。

 わが国スポーツ種目のナンバーワンとなる3,000万人を記録した

のは、1988年(昭和62年、2,960万人)以来のことですが、

89年(平成元年)の3,080万人から18年間も続いたのです。



 しかし、昨年は前年比440万人減で、約30億円の減収でしたが、

全国1,000余りセンターは、どうお考えでしょうか?


  (2)これから、起きること:


 白書の分析は2、005年を100万人少なく誤記していますが、

これをベースに2,010年が250万人減の2,510万人、更に

2,015年は2,370万人としています。従来から、コーホート

分析は、ほぼ当たるといわれるだけに、恐ろしい気がします。


 これは、今後の5年間で250万人減は、金額に直せば(年5回×

1回1、680円×・・・人減)となりますが、1センターあたりに

するとどうなりますか? どうしたら、回避できますか?


 危機的事態を避けるには、従来のテレビ・コマーシャルは、大金が

かかる割には効果がないのです。また、接客方法や少しばかりの営業

改善では、何の効果もないでしょう。


 業界がなしえる「自助努力の数々」を*議論する場が、今こそ本当

に必要なのではないでしょうか? 日本ボウリング評議会に期待する

ばかりです!


 ともあれ、産業の動向を詳しく定点観測する上で、白書は本当に役に

立ちます。1997年以降の3ヵ年毎に「平均参加率」を求めた資料を

最後のページに付記しますが、幸運なことに、過去9ヵ年でも「10−

20代の若者」の支持が続いていることが明らかです。


 ともあれ、今すぐ産業を「イノベートする」準備を始めましょう。

イノベーションの第一の目的は、ボウリングの公的なニーズを引出す

こと、公私を問わず、更なるリピーターを増やすことです。100万人

規模の参加人口減を補うのですから、時間も手間もかかり、並みの苦労

ではないでしょうが・・・。


  (3)産業の危機を救うには、長い準備期間が必要:


 私見ですが、旧来の業界手法は、まったく馴染まないと考えます。

例えば、人々の本質的ニーズをひきだし、リピーターを育成するには、

以前の「ちらしやパンフレット」は、ほとんど無力と思われます。


 実際、地域や学校などの公的窓口では、ほとんど説得力を発揮できない

でいます。多分、コピー・ライターのような便利屋さんが「何かを参考」

にして、読みやすく、見栄えよく、改善したものでしょうが、薄っぺらな

商業的意図ばかりが目だって、具合悪いのです。大概のセンター現場が、

痛切に感じておられでしょう。


 もし、文科省・日体協のキャンペーンに*連携するなら、拙速を尊ばず

、少なくとも2−3年の準備期間をかけるべきです。「公的なボウリング

需要を喚起する」のは、50年の業界史ではじめてのことですから。


 ★ナショナル・キャンペーン連携を進めるなら・・・

 1.体育スポーツ行政や地域の窓口、学校関係へ、しかるべき

  「提案書」を持って訪問活動(*ロビー活動)を行うこと

  
まずは社長・重役の出番、支配人はこの後です


 2.その間に、受け皿を整備(場とスタッフが属性・目的別の

  テキストと集客マニュアルなどの使用法を研修)すること


 3.属性(キッズ・ジュニア・レデイス・シニア・ヤング)別の

  スポーツ・ニーズ適合のプレゼン話法をマスターすること


  (4)現況:


 10月には朝日新聞、NHKなどから本件について接触があり、


スポーツと地域再生、現代社会とスポーツなどの視点から「連載」

を予定している本格取材が始まりました。


 また、先進的な業界有志からも、「研究会」の依頼があります。

研究会から始まって、私はロビー活動まで一緒にやります。

総合型構想では、センター関係者の教育やツールを提供する

ばかりでなく、県市町村の窓口と担当者を訪問するようにして

います。

 とても疲れる、しかし非常にやりがいのあることです。

「手弁当」でも応援する気構えでいます。ご遠慮なく、ご相談

ください・・・。               (次号へ)


 資料:参加率(男女年齢別・三ヵ年平均1997年−2005年)

 A:1997―99  B:2、000―02  C:03−05

 男性 全 体   10代   20代   30代   40代   50代   60代

  A  36.6  53.6  51.2  48.8  41.0  31.7  10.1

  B  35.2  57.9  50.9  43.9  43.9  30.7  11.2

  C  31.2  55.5  51.2  35.6  37.0  22.7  12.9

 女性 全 体   10代   20代   30代   40代   50代   60代

  A  27.2  43.0  44.3  34.1  31.9  18.4  5.5

  B  25.5  53.8  40.8  34.5  34.1  18.7  5.1

  C  24.4  49.8  43.4  32.2  29.7  15.7  5.3

 FROM THE DESK OF MIYATA TETUROU SEPT.06


 上表で2、003年から2,005年にかけて「30−40−50代」

の男性参加率が急減したのは、平成不況のどん詰まりで「雇用不安」が

蔓延、急速に消費マインドも減退したからでしょう。一方、60代シニア


が過去20年以上ずっと参加人口が増やしていることがわかります。

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