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ボウリングは「地域スポーツのブランド」
公益法人化なった業界組織と団体の社会貢献

宮田 哲郎

(公社法)日本プロボウリング協会
(一社法)日本体育学会・体育経営管理部


平成26(2014)年3月1日号 第3章

女 中村琢二 画
女 中村琢二 画
目次

第3章
第2章
第1章

第101章
第100章

第99章
第98章
第97章
第96章
第95章

第94章
第93章
第92章

第91章
第90章
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第88章
第87章

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第82章

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第5章
第4章
第3章
第2章
新時代2
第1章
新時代1
はじめに

 先月はある銀行系コンサルタント・グループのボウリング市場調査の概要

を聞きました。販促企画の向上セミナーでしたが、いくつかのヒントと業界

姿勢についての反省点、こんごについて思うところがありました。


 ことしの正月営業は前年比9%低下、1990年代からすると半減です。

 長い不況と2000年来の若者人口減に直撃されており、こんごの業績を

上向けるものは「景気動向と可処分所得のアップ」ですが、企業が及ばない

ところです。


 一方、私の周囲には、いまでもマス・マーケテイング手法で発想する人が

いますが、もう終わっており、「関係性マーケテイング」に移っています。

 シンクタンクの調査でも、「人は誘い、誘われてボウリングしている」事実

が明らかであり、ここから企画することが肝心です。


1)関係性マーケテイングについて

 つまりは、業界は互いに誘い合う(関係性)システムを構築することです。

 ネットで関係性とは互酬性(ごしゅうせい)として、互いに助け合う、利益

があるなどとありましたが、何のことはないコミュニケーションのことです。


 地域でボウリングへ誘い合うシステムをつくることです。コミュニケートの

大義はCSR(企業の社会的責任ー社会貢献の意)、訴求相手は家族、子ども、

年寄りなどです。われわれが協働すべき組織は総合型地域スポーツ・クラブと

体育・スポーツ行政、その行動根拠は「スポーツ基本法」にあります。


 また、調査では文献調査としてボウリングをやめた理由が金銭的理由で

はなく、機会が失われた、仲間がいなくなったからと指摘、潜在顧客獲得

を進言しています。発表者のことばで、わが意を得たところは、「このよう

な文化を醸成する」ことがいちばんと示唆した点です。


 当該クラブは生活スポーツを提案、実行する公的使命を担って、日夜苦闘

しています。企業CSRとして、地域スポーツの普及・発展に協働すること

が公益法人化したボウリング組織の使命です。われわれは信用される団体・

企業であり、組織であると宣言しないといけません。CSRする理由、目的

と方法を明示、相互のパワーを結集する時期です。


 口説くなりますが、企業の提案は家族はもちろん、学校、子ども会、町内会

・自治会にすれば、単なる商業行動と思います。前回、地域のボウリング行事

が多い割りに、センターは傍観姿勢といいましたが、「遠慮が先になる」分けは

企業側の消極的な考えが邪魔しているのでしょう。


 大概、予約をいただき通常業務するだけ、それ以上積極的に関わるセンター

はまれです。しかし、このコラムで示したいろいろな方法で地域クラブを手助

けすると住民の見る目が変ってきます。関係性とは「好意をあらわす」こと、

対費用効果は、売り上げはなどと言っているとできない仕事です。


 実際、クラブや行政は企業の真意を疑うものです。残念ながら、従来の業界

姿勢ややり方では通用しません。幾つかのセンターがクラブに協力を申し出た

が、ダメだったという理由は「企業の社会的責任ー社会貢献」する企業の大義

についての説明が足りないのです。


 CSRから発想できる、別のあたらしい価値観をつくり上げ、訴求すること

に注力しないと通用しません。今までの「遊びの商材」ボウリングは、半世紀

たって老化、とっくに新鮮さを失っています。


 これからも「ボウリングと企業の社会的機能」を面倒な理屈、やりたくない

と思っていたら、将来は開けません。グループ・インタビューで40代の母親

が子どもと来場したのは「社会教育」のつもりと答えているのが一つの価値観

をあらわしています。


 先月、新聞取材に対応したときの資料を、ごらんになりましたか?

 遊びの需要は、とくに10歳ー20歳ー30歳代で年々、激減しており、

回復の望みは皆無とわたしは判断しています。単なるあそび商材としては、

日常的に過ぎます。


 事実、マス・マーケテイングは1980年代に終わっており、専門家は

テレビ広告は「百害あって一利なし」、リピートする人たちとの関係性構築

が最良と言い切っています。とはいえ、業界中央がマス・メデイアへ露出

機会をつくり、プロモートするのは正しいのです。


 テレビや新聞社の取材で、JBCやBPAJ,プロ協会などに個人的にも

大いに応援していますが、個々の企業がマス・メデイア対応に腐心、費用を

捻出するのはたいへんです。幸い、商材が老化したとはいえ、ボウリングは

地域社会の絆を強くするすごい機能があります。


  国や自治体のスポーツ振興政策に強力に参画できる種目であり、地域で

仕事するプロ(*リージョナル)の力が役立つのです。とくに中年期を過ぎ

、センター現場の業務を担っているベテラン・プロほど役立つのです。

 *概して、トーナメント・プロ志向ではない(リタイヤー・プロ)。


2)鍵は、スポーツ公益促進とアライアンス

 表は提携、協働すべき業界における公益法人団体です。わたしは10年間

、地方の都市で単一企業のプロモートをやってきましたが、ことしの春以降

が地域スポーツ・クラブの連合体と協働しはじめるタイミングです。


 僭越ですが、ボウリング場はなんでも自前でやりたがる傾向があり、ある

企業はクラブを自ら立ち上げようとして、失敗しています。現在、わたしは

3、300の既存クラブを応援、協働する計画をすすめていますが、こんご

は古い価値観で固めたボウリング・テキストや開発事業の方法が現状に合わ

ないので、リメークしています。




3)他のボウリング関係の消費動向調査

  前回、10年おきの消費動向を紹介しました。私はレジャー白書より通産省

(経済産業省)データを重視、笹川スポーツ財団の資料を活用しています。気に

なるのは性別・年代別の参加率です。


 白書によると1976年代ー80年代ー90年代から現在までの若者(10-

20-30代)の参加率は男女平均で25%−42%−43%−34%と激減、

、最新データはたぶん20%あるか、ないか(計算中)でしょう。じつに憂慮

すべき動きです。


 また、笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフ・データ」は座右の書

です。前述の母親の考えていることがはっきりわかる上に地域クラブとの

共同戦略の指標になります。つぎの資料は、共同戦略を遂行している企業

の戦略会議(写し)です。


         「歩留まり」の向上

    総合型スポーツ・クラブとの協働・理念

     2010年 研究会ークラブと協働

 目的は総合型クラブの健全な発展に貢献することです。目先の

欲で行動しては絶対にいけません。センターの大義名分はCSR、

ボウリング行事でスポーツ愛好者を発見、育てることです。本件

について、議論しましょう。


@協力の目的と中身について:

1.体験会などのイベントを提案(他種目の関係者も)

2.場が、クラブ会員増強のきっかけとなる行事を一緒に考える

3.クラブ・ミーテイングの場、イベント提供で「情報発信」の場、

  社交の場となれることを実証する

− ケース・スタデイ 大阪市・大和郡山市・山形市


Aコストは、どうか:

1.ボウリング場主催で地域住民を集めるなら、幾ら費用が必要か

2.クラブ協力で、「得べかりし」ゲーム料や直接費用で(人件費など)

は幾らかかるのか

3. 長期の「対・費用・効果」は、どのように評価するのか

4. CSRでほかによい方法はあるか

− ケース・スタデイ 


B三つの選択肢:

*目先の欲で行動すると・・・、どうなるか?

*総合型に関わることなく、顧客を増やす策はあるか?

*従来型の路線で、企業に、従業員に、将来はあるか?

− ケース・スタデイ 


 とにかくボウリング場に地域の人々を集めることが先決です。幸い、

ボウリングはあらゆる属性に人気があり、楽しくて、魅力的です。

 地域社会は本来、閉鎖的です。行政の理念を実現する強力なツール

であるとを自覚、大いに工夫して[絶え間なく提案]を続けましょう。

                                     − 以上

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