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ボウリングは「地域スポーツのブランド」
公益法人化なった業界組織と団体の社会貢献

宮田 哲郎

(公社法)日本プロボウリング協会
(一社法)日本体育学会・体育経営管理部


平成26(2014)年4月1日号 第4章

クリスチーナの世界 ワイエス 画
クリスチーナの世界 ワイエス 画
目次

第4章
第3章
第2章
第1章

第101章
第100章

第99章
第98章
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第94章
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第6章
第5章
第4章
第3章
第2章
新時代2
第1章
新時代1
はじめに

 去る3月20日、JBC主催シンポジューム「業界外に聞く、ボウリング

振興の道」を聞き、懇親会で主な方々の感想などを聞きました。代々木の

オリンピック青少年センターに思いのほか多数の参加者がつめかけ、期待

度の高さを感じましたが、次回(12月)は、具体的方法を俎上に上げた

い(JBC北川 薫副会長・中京大学学長)とのことでした。


 ちょうど1ヶ月前、日本ボウリング場協会によるシンク・タンク調査を

聞き、私の考えが正しいことを実感したところでしたが、方法論をはやく

持ち寄り議論、少なくとも二つぐらいの方法に収束、実施する時期です。

要は〔公益ですべきボウリング事業〕は何かであります。


 確信したのは、大量動員を可能にするのは「関係性マーケテイング」のみ

であることです。つまり、「人は誘い、誘われてボウリングする」のですから

、システムを構築するため、資源と時間を投入することです。幸い、業界の

中央組織はすべて公益法人化、自治体が期待している地域スポーツ・クラブ

の連携がスムースになっているのですから。


1)関係性マーケテイングについて

 先月も取り上げた手法ですが、何と言っても「くちコミ」発生率が高く、

時間がたつほど効果が高まるところに優位性があります。クラブと協働

、ボウリングに誘い合う(関係性)システムを構築することができます。

このシンポで我社は〔コミュニケーションをつくる会社〕ですと言われた

電通の部長さんに共感しましたが、地域・家族・個人であろうが話題は

ボウリングが人々のコミュニケートに役立つ事実を延々と実感していただく

方法に勝る仕事はありません。


 つまり、互いに役立つ互酬性(ごしゅうせい)を体験してもらう方法です。

前回、地域でボウリングへ誘い合うシステムをつくることと申しましたが

、仕事の大義あるいは正当性はCSR(企業の社会的責任)にあるので、

正しく、簡潔に伝えることです。


 やはり全国3,500のクラブに正しく伝えるのはJBCの仕事です。

 ことし、マーケテイング委員会が発足したと聞きますが、JBC

だから正しく伝えることができるわけです。


 一方、ボウリング場の方法は整備されていません。ボウリング場の利益

を感じさせる文言のチラシやポスターが多く、企業理念の匂いが残ります。

日経新聞が掲げた記事(スポーツ新潮流)にある、本当に他者を助ける精神

があれば、疑いを晴らす仕事、言動が可能になると信じます。


 これをテクニックという人がいますが、大いなるまちがいです。

 小さな子どもがいる若い家族ほど鋭敏ですから、慎重にしましょう。

 ここで協働すべきは総合型地域スポーツ・クラブと体育・スポーツ行政、

 法的な根拠は「スポーツ基本法」です。法の精神を生かす提案だけが説得

でき、大量動員を実現できます。


 また、シンポでボウリングを止めたのは金銭的理由ではなく、機会が失われた

、仲間がいなくなったからと指摘した講師がいましたが、スポーツに誘い合う

コミュニテイを発見すること(地域クラブの仕事)です。このような生活文化を

行政と協力、醸成するところまで企業が踏み込めたら最高です。


 クラブと協働、生活スポーツを提案、実行しましょう。

行政は使命を実現すべく、また〔スポーツ庁〕創設を控えて苦闘しています。

 地域スポーツの普及・発展に協働することが公益法人の使命です。


 くりかえしますが、企業提案は家族、学校、子ども会、町内会・自治会

にすれば、商業行動です。どうか自分の立場をもっともっと考えて行動し

てください。傍観センターは「遠慮が先になる」ように見えるのですが、

ミッションが理解できない企業はやめた方がよいでしょう。


 くりかえしますが、予約をいただき通常業務するだけ、それ以上積極的

に関わるセンターはまれです。関係性マーケテイングは「好意をあらわす」

ことに出発点があり、相互利益を生む活動でともに進もうとクラブに問い

かけるのに遠慮は要りません。


 クラブや行政は企業の真意を疑っています。従来の業界スタンスや方法

、問いかけは商業主義そのものだったので、私が提案してきた方法以外は

通用しません。事実、幾つかのセンターがクラブに協力を申し出た事例で

拒否された理由は、企業の社会的責任ー社会貢献についての説明が足りな

かったのです。


2)次回、12月のJBCシンポに期待する

 然るべき調査機関の担当者、あるいはCSRから発想できる、新しい

価値観を提案する研究者、「遊びの商材」ボウリングではなく、時代社会

の要請に応える方法を薦めている実務家などのはなしが聞きたいですね。


 ともあれ企業からの提案、提携などが始まっています。

 スポーツ行動を支援するスポーツ・コミッション、Jリーグ・クラブ

の動きなど、新聞記事からいろいろ連想できると思います。


 いま、自治体のスポーツ振興政策に役立つプロたちはどのくらい、居る

でしょうか? 公益をボウリングで進める意義に気付いているプロはまだ

少数ですが、みなの意識を高める仕事は、私には簡単です。








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