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ボウリングは「地域スポーツのブランド」
公益法人化なった業界組織と団体の社会貢献

宮田 哲郎

(公社法)日本プロボウリング協会
(一社法)日本体育学会・体育経営管理部


平成26(2014)年10月1日号 第10章

アンコール・ワット 女神ディバーダの像
アンコール・ワット 女神ディバーダの像
目次

第10章
第8章
第7章
第6章
第5章
第4章
第3章
第2章
第1章

第101章
第100章

第99章
第98章
第97章
第96章
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第94章
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第8章
第7章
第6章
第5章
第4章
第3章
第2章
新時代2
第1章
新時代1
はじめに


報 告


 先月(8月)、日本体育協会本部へ出向きました。

 地域スポーツクラブ支援課と推進課(二人の課長)と全国連合幹事長

、JBC専務理事、全公協事務局長の打合わせをしました。本部でする

打つ合わせは、意外にも、初めてです。


 その折、私はこんご各組織が進めるべき「ボウリングの具体案」など

を提示、感想を述べました。過去にわたしが進めた「クラブ育成アドバ

イザーとの仕事」の内容と実績にもとづく結論を申し上げたわけです。



 さすがは文科省の機関、「体育館でするボウリング」について、種々

質問されました。そこでは学校体育カリキュラムと「クラブと一緒に

進めた」県立高校の授業について、新聞記事などを報告しました。


 このように、最初の仕事は地域のクラブに「ボウリングで、できる

こと」を知らせるのですが、クラブと協働、10年以上進めてきた無数

の事例が役立つとおもいます。問題はこんごの全公協とJBC、活動

プランをどう決めるか(都連とボウリング場が)です。


 10月下旬、東京都クラブ連合の役員会があります。そこでは再度、

前述したような提案と質疑応答があるでしょうが、すでに動き初めて

います。東京都の行政、200の地域クラブへ提案、全公協センターと

JBC都連の行動計画、現場ツール整備、全公協センターへの提供

などへ移ってゆきます。



   *生涯の思い出・・・


卓見をご紹介したい

 過日、至玉のブログを見つけました。業界ではよく知られている

方による記事ですが(承諾なしで)、引用したいとおもいます。

 ボウリング事業の価値観について広範な考察を施し、情熱溢れる

提案をしておられますが、スポーツ社会学を学ぶ私たちが大いに

共感ところです。


 業界の中央がそろって公益法人化した時点で、このような議論が

現場でも大いにあるべきですが、いかがでしょうか? しかし、

革命的な考えほど少数派になり、逆に迫害されたり、積極的に無視

される傾向があるのは、改めるべきです。

引用 その1)      個人のサイト  9月1日

日本ボウリング場協会機関誌の「BPAJニュース9月号」に「レジャー白書2014」から引用として、ボウリング人口が前年から230万人減って1220万人になったと記載されました。 −省略 “ボウリング参加人口”とはボウリング場利用者数ですから、ボウリング場の数が激減したことが要因でしょう。しかしボウリング場数は三分の二程度になりましたが、それ以上に利用者が減っているのですから、恐ろしい事態です。

ニュースの記事で、「競技スポーツとしてはトップを維持」と掲載していますが、ボウリング場利用者が競技人口ではありません。三大競技団体(JBC・NBF・ABBF)を足しても5万人に届くかどうかだと思いますので、全国で競技スポーツとしてボウリングをしている人の数は、プロを入れても10万人も居るでしょうか。

まだ、150万人程度は存在している米国よりも、酷い状況です。それでも「競技スポーツとしてはトップ」と胸を張れるのでしょうか。優秀なプロボウラーを何人も輩出しながら、自らのマーケットである競技ボウラーを育んでこなかったプロ協会の存在意義はなんだったのでしょう。 −省略

かつて米国のボウリング場オーナーが来日した際には、ハウスボール利用者の多さを羨ましがっていました。米国で一般客層向けのボウリング場開発が進んだのも、当時の日本のマーケットに刺激を受けた面もあったのではないでしょうか。いまや日米ともにボウリングのトレンドが落ちてきていますが、ボウリング産業を支える屋台骨のひとつが「自前の用具を持ったボウリング愛好家」であるならば、日本のほうがかなり危ない状況だと思います。                     − 以下、省略。


引用 その2)ボウリング産業のインバウンドマーケティング  


20年以上昔、日本テレビでやっていたビートたけしのバラエティ番組で、廃れた商店街に元気を取り戻す企画がありました。番組で取り上げた商店街は一気に人気が出るのですが、企画終了とともに置き去りにされ、忘れ去られていきます。このあたりに「テレビの凄さ」と「一過性」が同時に現れていると、思っていました。 −省略

一時的であれTVで得た集客からリピーターを得られれば、寂れた商店街も生き返ったでしょう。しかし、多くのケースでそれが果たせなかったのは、TVが集める「客層」と商店街のリピーターとなるべき「客層」に、大きな隔たりがあったからに他なりません。そもそもTVコンテンツによって消費行動に影響を受ける人種は「軽佻浮薄」に分類できますので、TVショッピングのようなマインドコントロールが無ければ、すぐに他へ移ろう頼りない消費者でありましょう。


引用 その3)

話をボウリング業界に戻しますと、ボウリング業界にはTVで「ボウリング」を取り上げられることを過度に喜ぶ性質があり・・・、  −省略

考えるに、TVのような媒体に露出するアウトバウンドマーケティングで売り込むべき商材は、「ボウリング」ではなく「ボウリング場という施設」だと思います。なぜなら、「ボウリング」がどのようなものを知らない国民は少ないでしょうから。だから、消費者が「ボウリングをするシーン」を見ることによって「ボウリングをしようという意欲」を触発できる、という仮説にも理はありますが。

TVで集客効果を獲得、露出コストも回収するには、「ボウリングをする(もできる)施設」と集客企画の紹介が合理的だと考えています。 −省略

ボウリングというレジャースポーツの商品特性は捉え方によって様々ですが、「余暇消費」「趣味」「競技性」「団体行動」などが挙げられると思います。「余暇消費」によって消費を得るためには、商圏住民の優先順位の上位にならなければなりません。

このためには、愛知県が成功しているように子供会活動を通じて幼少時期でのボウリング体験を浸透させる、などが考えられますが、時間がかかります。※注意すべきなのは、エリートボウラー育成のための「子ども教室」では絶対数という意味で目的を達成できない、という点です。

「団体行動」では、多くの商圏において法人や地域コミュニティを対象にボウリング大会を販売していますが、この中から個人消費を得ようとする場合には、上記と同様、商圏住民の余暇消費優先順位の上位に入っていなければ難しいことです。

「競技性」重視の既存顧客が最も集客しやすいために、ボウリング場の営業施策はこれの偏る傾向があり、これが消費者の新規参入を阻んでいる可能性を疑ってみるべきです。ブームが去り浸透したレジャーコンテンツが飽きられずに生き残るためには、国民の「趣味」となり、産業としてはその「趣味ランキング」の上位に位置づけられることを目指すのが合理的でしょう。

「競技性」はボウリングという商品の特性でもあり、向上心を刺激することはボウリング消費を促進します。では、消費者の新規参入を阻む「競技性」を排除しつつ、消費者に「競技性」という商品特性を売り込むためには、どうすればいいのか。競技団体が上級者→中級者→初級者という縦割りの組織であるならば、我々業界は、スキル毎の階層社会を用意すればいいのです。

 冒頭省略ー競技結果によるステータスは競技団体に任せ、ボウリング場は「名前を覚えられる範囲」で同じレベルの消費者のコミュニティを用意し、その中に誘うことで顧客としていくべき時代だと思います。

マクロ化して商圏の拡大と商品の認知を広げるアウトバンドマーケティングではなく、ミクロ化して内部完結した消費者世界を創造してあげるインバウンドマーケティングが、「趣味」を販売してボウリング場という商業施設の生き残っていく、ひとつの手立てとなっていくように思います。これによって得られる顧客の質は、同じマイボールユーザーであったとしても、従来の顧客ボウラーとは異質なものとなるでしょう。

                            −以下は、次号。

 *忙しい、キッズの準備。スペースの関係で、一部 編集しました。




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